日米バブルの比較

ニッセイ基礎研究所が興味深いレポートを発表していましたので、ご紹介します。（リンク先）

日本のプラザ合意後の円高局面でのバブルと、米国のITバブル崩壊後の住宅バブルとも長期にわたる金融緩和がその発生原因であり、また、金融政策の引き締めへの転換が、資産価格が下落に転じた原因となっている点を類似点として指摘しています。

私が注目したのは、以下の相違点です。

○家計・企業部門への影響

日本では企業部門のバランスシートの悪化が著しかった。米国では、今後家計部門に大きなバランスシート問題が発生する恐れが大きい。

○物価上昇の差異

日本の場合には、消費者物価の下落によって、資産価格の下落が加速。米国の場合には、デフレスパイラルに陥る可能性は小さい。

○経常収支・為替レート

①日本の場合には、円高もあり、デフレが悪化した。米国はドル安によって輸入価格が上昇し、国内の消費者物価を押し上げることになるので、デフレに陥る危険性は小さい。②日本の場合には、円高が、輸出の鈍化から国内景気をさらに悪化させた。米国は、ドル安によって米国の輸出が有利になるので、製造業の下支えになる。

以上から個人的に感じたことは、今後米国の内需はしばらく低迷する可能性があり、その場合は日本を含めた世界経済への悪影響は避けられないこと、一方、株価の面では、米国企業の中でも時価総額の大きいグローバル企業については、米国そのものの影響は限定的であり、ドル安の恩恵も享受できるため、意外と株価は米国の悪い経済指標とは乖離して堅調に推移する可能性がある、ということです。

どうなるかはわかりませんが、お時間がある時に全文をお読みください。