『中国株投資の王道』 読了

バートン・マルキールがあの『ウォール街はランダム・ウォーカー』の初版を出版してから35年が経過しました。

我が家の本棚にある第５版は、日本版のタイトルが原題の『A RANDOM WALK DOWN WALL STREET』に近い『ウォール街のランダム・ウォーク』だった頃のもので、たぶん1995年に購入したものだと思います。彼は1932年生まれですので、今やすっかりお爺さんですが、本書もなかなかの良書に仕上がっています。

現在日本の書店で売られている「中国株投資本」の多くは個別株式の銘柄推奨が主な内容になっていますが、本書はそれらとは一線を画した内容となっています。

主なポイントとしては、

1. 本書はマルキール教授を中心とする４名のチーム（うち２名は中国人）により作られており、外の目すなわちアメリカからの視点と、内の目すなわち中国の視点の両方から、バランスよく書かれている。
2. 株式の話に入る前に、第一部では中国の歴史と文化について書かれている。
3. 中国の株式市場と企業経営が発展途上であることを踏まえ、個別銘柄への集中投資を避け、幅広く分散投資された投資信託やETFなどのファンドの組合せで運用すべきことを強調している。
4. 著者は『ウォール街はランダム・ウォーカー』等でいち早くインデックス運用の有効性を唱えてきたが、先進国に比べ市場の「効率性」の低い中国本土市場に関しては、「アクティブ型投信」を推奨していること。

そして、プリンストン大学教授ならではの、しっかりとした信頼感のある「分析」がやはり本書の売りでしょう。海外本は訳が悪いと読めないですが、前著同様、井手正介氏が訳しており、本書も非常に読みやすかったことを最後に付言しておきます。

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ウォール街のランダム・ウォーカー 株式投資の不滅の真理 バートン マルキール 井手 正介 日本経済新聞出版社 2007-05-25 売り上げランキング : 534 おすすめ平均 Amazonで詳しく見る by G-Tools

日経ヴェリタス 第３号

１　特集「中国株、宴は終わりか～北京五輪前に始まった大調整」

・終わりなのか否か当紙としての明確なスタンスを示していないが、中国政府は株価対策よりもインフレ退治を優先しており、政府保有株の放出も続くことから、「割高感薄れるも底入れに時間」というのがメインシナリオ。ただし、これは上海総合指数についてで、個人的には香港上場のＨ株などは十分投資に値すると考えています。

２　その他個人的に注目した記事

・07年度株売買代金上位50銘柄：時価総額が３年間で４倍以上になり日本株で３位となった任天堂が、売買代金でも２位に。三菱商事８位（前年13位）、住友金属鉱山11位（同22位）、三井物産13位（同30位）等資源関連が上位に躍進したのが目立つ。

・ユニーク独立系投信投信　続々：「浪花おふくろ投信」（出資者：大阪に主婦）、「かいたく投信」（同保険会社の元社員）、「楽知ん投信」（同学校の先生）など個人投資家の視点に立った草の根投信ともいうべきものが出てきているのは「貯蓄から投資」への動きが徐々に進んでいる証拠？

・MARKET&DATA：今年度の業種別日経平均の騰落率が載っている。唯一のプラスは海運。逆に最悪は５割近い下げとなった不動産となっている。

・中小型株に1000億円投入　公的年金、６月メドに本格運用：100兆円超の資産を擁する年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）がラッセル野村スモールキャップをベンチマークに運用開始するという記事。既に発表となっているが、気になったのは「09年４月以降は状況が一変する」の部分。財投預託金の償還が終わり、運用資産を取り崩す「キャッシュアウト」が始まるためで、中長期では株価の下押し圧力となる模様。

・投信データ　追加型株式投信52週騰落率ランキング：日本株でプラスの投信は皆無。海外株トップは野村の「タイ投資Ｆ」の+20.9%。中国、インドなど新興国に投資するファンドが依然上位。ただし、同じ投資対象でもファンド毎のパフォーマンスに大きな開きがあるのがよくわかる。当ランキングは残高30億円以上が対象だが、全体で成績No.1は「ダイワ・コモディティインデックス・ファンド（大和）」の+26%。

・異見達見「アメリカン・エリートの強さ」：岡本行夫氏のコラム。日米サラリーマンの違いがよくわかる。アメリカのメリトクラシー（成績主義）という言葉を初めて知った。neritocracyとは、最も能力の高い者に最強の権力、最高の社会的地位を与える社会システムのこと。

・メモ：海外株式指標（PER）：ＮＹダウ13.0、FTSE100 10.8、ハンセン15.0、上海総合21.6、ムンバイ19.3

有価証券運用におけるPDCA

PDCAサイクルという言葉がありますが、有価運用についても、これは適用できると考え、メモしておきます。

続きを読む "有価証券運用におけるPDCA"

日経ヴェリタス 第２号

先週の創刊号に次ぐ第２号の印象等は以下のとおり。

１　特集「プロが選ぶ、この銘柄」人気アナリストランキング

・つまらない。アナリスト等業界関係者や、外部講師を探している企業担当者しかアナリストランキングに関心なし。推奨されている銘柄の数が少なく、銘柄に焦点を当てているのか、アナリストランキングに焦点を当てているか判然としない。

２　その他個人的に注目した記事

・THIS WEEK：円キャリー解消「南アの通貨ランドは３月半ばから下げ足を速め、前週には１ランド＝11円台まで円高・ランド安が進んだ。年初からの下落率は27％」

・会社がわかる：セブンイレブンの「収納代行の取扱額が物販収入を初めて上回ったとみられる」

・海外株式：海外株式指標⇒世界各国のPERが載っている。ＮＹダウ13.1倍、ナスダック20.7倍、FTSE10.4倍、ハンセン13.5倍、上海総合22.8倍、ムンバイ17.8倍、ドバイ総合13.2倍等。これに対し日本は14.76倍。安いのは日本だけではない。

・市場温度計：「米財務省証券（ＴＢ）の利回りは54年ぶりに0.3％台まで急低下し、15年ぶりに日本のＴＢを下回った」「ＣＤＳ市場で、米国債のリスクは３月に入り初めてドイツ国債を上回った」

総じて、創刊号に比べ見劣りする印象。今後の記事充実に期待したい。読者モニターのアンケート内容が、創刊号の内容が混じっていた。日経も相当忙しいのか。

三原淳雄氏 講演メモ

日経家計プロジェクト「春のなるほどマネーフェア」の基調講演１に参加。

１　開催日　平成20年３月23日（日）10：00～11：00

２　場所　六本木アカデミーヒルズ40（六本木ヒルズ内）

３　内容

（１）講演内容　「大転換期の資産運用発想法」

（２）講演者　三原淳雄（経済評論家、大阪経済大学客員教授）

（三原氏のサイト：三原氏の言いたい放題）

４　メモ

• 三原氏は1937年満州国生まれ。日本の敗戦、満州国の通貨が紙クズになることを体験。
• 日本人は世界的に見ても最もよく勉強する。でも行動に問題。インテリジェンスを人任せ。
• 現代は「大変な」時代。「大きく変わる、変わった」時代。「人並み」が通用する時代（高度成長時代は何もしなくてもみんな豊かになった）は終わった。
• 中国では「日本人に近づくな。社会主義がうつる。」言われている。（ジョーク）
• 満州にいた時、日本が戦争に勝っているという情報しか入ってこなかったが、物価はどんどん上がる経験をした。（子ども当時は意味がわからなかったが）
• これからは資産を増やすだけでなく「ヘッジ」も考えることが必要な時代
• 冷戦崩壊後、それまで西側の世界の中で生きていればよかった日本はグローバル経済に放り込まれた。マーケットは約20億人から約70億人に拡大。その時、日本はバブル崩壊の後始末に忙しく世界に遅れ。国家観なき日本。
• RiskとDangerの区別。日本人はリスクといったとき、後者を思い浮かべる。Dangerは回避し、Riskは管理・コントロールする。「出口」の確保が重要（例えば、売りたい時に売れること）。これからは、このリスクの対応力が鍵を握る。
• 日本では株を「やる」と今でも悪いイメージ。インベストメント、トレーディング、スペキュレーションをすべて混同している。
• ウォーレン・バフェットはインベストメント（株ではなく企業に投資）で大金持ちになったが、中国でも彼の本は売れている。
• 海外では、「Ｉ’ｍ ｉｎｖｅｓｔｅｒ」等違いを認識している。
• インターナショナル（外の事を学び外に合わせる時代）からグローバル（自分の国のエゴを通す時代）になった。
• 通貨は国力を反映。円安が怖い。分散投資の必要性。
• 人口が減る社会。幸い日本には金はある。頭・マネーを活用して勝負しないといけない。（イギリスの事例：金融サービス国化。同産業の従事者は日本の３倍）。個人は自分に投資し価値を高めることも必要。他人と違ってよい。
• 日本の行政や言葉（日本語）の問題。外国への発信力が欠如していることも株価低迷の一因。
• 日本人はもっとお金を働かせることが必要。年配の人は孫のためにできることをする。

ジョインベスト証券の口座開設を申込みました

現在は行っていないのですが、生活を見直し・倹約して投信の積み立てを開始しようと思ってます。

そこで、出来るだけ多くの選択肢を確保すべく先日フィデリティ証券の口座開設を申し込んだのに続き、ジョインベスト証券も口座開設を申込みました。

ジョインベスト証券のホームページを使ってみての第一印象は非常にユーザーフレンドリーであること。ＩＴも駆使され、かなり使い勝手が良いです。そして、何よりも積み立て対象のファンド数が多い（３月21日現在１５６ファンド）のがいいですね。

一方、これはどうかなと思ったのが、「投信スーパーチョイス」。自分の現在のポートフォリオ（他社販売の投資信託等のデータも入力可能）の内容を入力し、自分のリスク許容量等に応じて追加するファンドを選べる様になっていますが、リスク・リターンの数字は使えない感じです。

私のポートフォリオのリターン3.3%、リスク12.8%と最悪の結果となりました。そんなはずは無いと思うのですが・・・。

日経ヴェリタスのチラリズム

今月創刊となった日経ヴェリタスには、ネットに紙面連動企画のほかに「読者限定」の記事がある。

例えば21日のEditors’Picksは以下のとおり途中まで見せる「チラリズム戦略」をとっている。

【コマツを買わない男】昨年10月に東京株式市場でバブルがはじけた――。こう言い切る運用担当者がロンドンにいる。中国など新興国市場の需要拡大に支えられたシクリカル（景気敏感）株への人気集中が終わったのだという。その人気の偏りは1990年代末の情報技術（ＩＴ）株バブルに匹敵していたとも指摘。「過去の経験則からバブルに舞った銘柄はその後５―10年は高値を更新できない。だから…」。ソシエテジェネラル・アセットマネジメントのスティーブン・ハーカー氏は続けた。「シクリカルの代表銘柄であるコマツ株や新日鉄株はこれからも買わない」。

　ハーカー氏の運用投資信託「ジャパン・コアアルファ」。運用を担当してから昨年末までの２年弱で東証株価指数が１７％下がる一方、同投信のマイナス幅は９％。圧倒的・・・

ここから先の詳細な引用をすると著作権の問題があるので書かないが、英国で販売される日本株投信でトップの成績を有する当該ファンドの特徴が「シクリカル・ゼロ」（代表的な景気敏感株を組み入れていない）であることや、輸出産業の依存度の高い日本株は時価総額ベースで57％がシクリカル銘柄（世界の市場平均が30％前後）であることなど、なかなか面白い内容であった。

日経のチラリズム戦略にまいって購読を開始する人がいったいどの位いるのか少し気になる。

バートン・マルキールの中国株の投資本

個人投資家のバイブル的存在のひとつである『ウォール街のランダム・ウォーカー』の著者であるバートン・マルキールが中国株式にターゲットを絞って書いた『From Wall Street to the Great Wall: How Investors Can Profit from China's Booming Economy 』の日本語版が出ていたので、思わずアマゾンに注文しました。

ジム・ロジャーズの『A Bull in China: Investing Profitably in the World's Greatest Market 』と並んで中国への投資に関心がある方はちょっと手が伸びる本です。

なお、アマゾンは現在Amazonプライム（通常年会費￥ 3,900)の無料体験の登録手続き受付中ですので、十数万点の対象商品から１カ月間はお急ぎ便を無料で利用可能です。土曜日に本が届いたら、早速読んでみるつもりです。

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中国株投資の王道
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資産形成してから後のこと

最近、投資パフォーマンスが悪いのを忘れるため（？）、アーリーリタイアした時のことをぼんやり考えています。

仮に目標とする50歳ぐらいにリタイアするとした場合、その後全く働かない、もしくは働いたとしても「カネ」ではなく、「生きがい」「やりがい」「サービスを提供する相手からの笑顔、感謝の気持ち」等の「報酬」を求めて働く様になるには、いったい幾ら位の手元資金があればよいか、先日紹介した各種ツールを使って試算したりしています。

肝心なリタイア後のセカンドライフに「何をするか」をそろそろ真面目に考えないと、あっという間に時間が過ぎてしまいそうです。

（意見募集）人的資本と金融資産

私に限らず、不自由のない経済的自由を手にした上で、将来自分の好きなことや、食うための仕事とは違う形で世の中に貢献したい、とを考えている人は多いと思います。

そういった将来設計を行っていくうえで、大きな課題のひとつに「人的資本」と「金融資産」にどの様なバランスで投資していくか、があります。

「人的資本」とは、各個人が修得し培った教養・知識・技能などを総体化したものであって、その大きさは学習等「自己投資」の大きさに概ね比例し、これが大きい人は「仕事でたくさん稼ぐ」ことができます。

このため、世間では「若いうちは、モノではなく自分に投資しろ！」なんて目上の人から言われたりしますね。

これを経済的な視点で見ますと、自分という「商品」の価値を金融商品と同様に「年収」を一定の金利で割り引くことにより現在価値で表わし、「俺は２億円の価値がある」といった試算も行うことができます。

一方、資産形成の面では、「貯蓄には複利の効果があるので、少しでも良いから出来るだけ早いうちからお金を貯めた方が良い」なんて言われます。

では、どうすれば良いのか。やはり、若い時は「人的資本」に投資して時給・年収を上げていくことを優先すべきと思います。

そうすることによって、「人的資本」から得られるキャッシュ・フローと職場におけるポジションの安定性をまずは確保し、余裕が出てきたところで徐々に金融資産への投資を拡大し、不労所得が得られるベースを拡大していくイメージです。

どうしてこんなことを書いたかというと、最近「金融リテラシー」の重要性が叫ばれ、関連書籍もベストセラーになっていますが、自己投資をないがしろにして、マネーへの投資ばかり一生懸命になっている人を時々見かけるからです。

じゃあ、お前はどうなんだと言われそうですが、私は社会人になってすぐから年間100冊ペースの読書継続等自己投資を意識して行ってきました。自己投資といっても資格取得の面では、何も誇るべきものはないですが、累計2000冊以上の読書は意味があったと考えています。

ライフステージにあった「人的資本」と「金融資産」への投資割合に関する考え方。皆さんはどの様なご意見をお持ちですか？

最悪が最高？

株安と円高のダブルパンチがＦＲＢの大幅利下げで瞬間収まったと思いきや、昨日のＮＹ株は大幅反落となるなど、しばらく下値を模索する相場環境が予想されます。

私の様に、以前からフルインベストしている投資家にとっては、まさに「最悪」の投資環境ですね。

一方、最近投資を始めた方や積立投資を行っている方、余裕資金を豊富に持っている人にとっては、こんな「最高」な投資環境はそう何度も巡ってこないと思います。

わかり易い例でいえば、日本の東証１部上場の株式の約６割が解散価値割れですし、先日日経新聞が報じていたとおり、世界のホンダも一時ＰＢＲが１倍を割れていました。

個人的には低利で借りられるなら、もっとレバレッジ比率を高めても十分勝算があると思います。

余裕資金がある人が羨ましい～です。

これは本当に便利 フィデリティリタイアメント情報ポータル

フィデリティ投信のサイトで、リタイア後の生活をシミュレーションするのに非常の便利なツールを見つけました。学ぶ（Ｌｅａｒｎ）の中にある「Ｉ　ｐｌａｎ．」というツールです。

ツールは２つあり、「Ｉ　ｐｌａｎ．資産形成」は、現在の年齢、年収、今用意できる資産、毎月積み立て可能な金額、および投資スタイルを入力することで、退職時の予想資産状況等が算出されるもの。

もうひとつの「Ｉ　ｐｌａｎ．資産活用」は、年齢、リタイア後の生活費、同月収、リタイア後に使える資産（現在の資産に退職金等を加えたもの）、および投資スタイルを入力することで、資産の予定取り崩し期間や予定収支状況が算出できます。

両方とも、前提条件を入力した後に出てきた結果（グラフ）に対し、前提条件をオレンジのつまみで自由に変更することで、細かいシミュレーションができるところがこのツールの優れたところです。

現在のポートフォリオはこんな感じです

国内外の株式安、円高による海外資産の評価減（円ベース）により、残念ながら我が資産運用状況も芳しくありませんが、最新の時価でもって再評価のうえ、資産配分状況をグラフにしてみました。(流動性資産を控除したものに16日修正）

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日経ヴェリタス 創刊号のテーマは「日本のバリュー」

注目の３月16日創刊号が我が家に届きました。

１紙の購読料としては、日次で販売されている株式新聞の３日分＋αの値段ですが、それ以上の価値があると思います。

私のアンテナに引っかかった記事は以下のとおり。

• 特集　ニッポンの価値：モルガン・スタンレー・キャピタル社長「日本のREITは外国人から見ればディストレス投資（破綻企業向け投資）と言えるほど超割安」、「ノルウェー政府系ファンドが買う日本株１兆4800億円１年で銘柄数倍増」
• ランキング　：REIT　９割が解散価値割れ（シンガポール政府投資公社（GIC）が積極投資開始）
• グローバル　：ジム・ロジャーズ「米銀は売り」
• 市場温度計　：「米銀が全体として、市場から自前で調達できないような事態は、戦後初めて。1930年代の世界恐慌以来の出来事」

読者モニターにも登録し、早速アンケートにも答えたところです。

P.S.(20.3.19）

総合情報誌「ザ・ファクタ」の阿部編集長が厳しいご意見を書かれていました。興味のある方はご覧ください。（リンク先）

私のインデックス投資比率です（2008年３月15日現在）

改めて比率を算出してみたら、以下のとおりパッシブの比率が約９割と名実ともにインデックス投資家となりました。

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ベアースターンズ資金繰り危機よりもこっちが大ニュース？

今日の新聞では、資金繰りの悪化した米証券大手ベアースターンズに対するＮＹ連銀の緊急融資（ＪＰモルガン経由）や、これを受けた市場の混乱を大きく報じていますが、私はこっちのニュースにむしろビックリしました。

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楽天証券 投資信託週間買付けランキング

楽天証券で2008年3月10（月）～3月13日（木）までに買付けがあった投資信託のランキングが発表されていました。

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やっぱ、コモディティしかない？

ゴールド、原油とも過去最高値を更新しています。金もついに４桁になってしまいました。

世界的な金余り（過剰流動性の状況）に変化がない限り、資金はどこかしらに向かわざるを得ず、新興国、先進国ともに株が軟調な状況下では、アメリカの金融緩和でインフレ懸念が高まるとのシナリオをはやして商品市況が活気づくのは頷けます。

「商品の時代」はまだ当分続くでしょう。

大投資家ジム・ロジャーズが語る商品の時代
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野村證券さん、いつもありがとう

ネット証券にメイン証券会社を変える前は、ガリバー証券（だった？最近はこう呼ばれなくなった気がします）の野村證券が私のメインの証券会社でした。

思い起こせば、勤めて間もない会社の上司から「○○さん、最初は新日鉄とか東京電力とかなんでもいいから、株式を買ってみたら。新聞も真剣に見る様になって勉強になるよ」と言われ、アドバイスどおり確かこの２銘柄を野村の梅田支店いや大阪支店で購入したのが、株式との出会いでした。

平成３年当時は、店頭もしくは電話で購入する時代でしたが、昼休みに緊張しながら、口座開設をしたのを覚えています。

新日鉄のことは業界では「鉄」（てつ）と呼んでいることなど、現在の様に人を介して購入したことがない方には、わからない「独特の雰囲気」がありました。

以来、松井証券が登場するまで、ずっと野村を使っていました。1990年代後期の金融危機の頃は、特に活発に売買したので、野村への年間の支払い手数料が200～300万円ぐらいになった年もありました。

今は、２銘柄（うち１銘柄は売却した銘柄の端株）だけを野村では保有するのみの取引となっていますが、野村からはいまだに毎月「日本株投資戦略」を郵送で送っていただいています。

情報量の多さでは、今も優位性あり、引続き口座はキープする予定です。

野村さん、どうもありがとう。

Ｐ．Ｓ．

ちなみに、３月10日付の「日本株投資戦略（３月号）」のタイトルは、「信用収縮危機続き、ＴＯＰＩＸ1,200割れも想定」となっています。いやな感じ。

世界最大の金ETF、今年9月に日本上場を準備中だそうです

ニューヨーク証券取引所に上場している金価格に連動する「ストリート・トラックス・ゴールド・シェアーズ（GLD）」が日本と香港の取引所に今年9月までに重複上場することを計画しているそうです。（情報ソース）

金現物をもとに受益証券を発行し、100％現物の裏づけを持つ正真正銘の金ＥＴＦですので、日本でも多くのニーズがあると思われ、私も上場実現を楽しみにしながら待ちたいと思います。

P.S.

2008.4.13付の日経ヴェリタスにステート・ストリート会長のインタビュー記事が載っていて、「４～６月をメドに、当社が設定しニューヨーク証券取引所に上場している金ETFを東証に上場する計画です。」とコメントがありました。少し早まるみたいです。

今週の『週刊ダイヤモンド』は買い！

最近、池田信夫blogで「定期購読する価値がない」と言われた（実際には、404 Blog Not Foundへの批判の中で引き合いに出されている）、週刊ダイヤモンドですが、私はミーハーなわかり易い記事が好きです。

この類の週刊誌は、時間をかけて読むものではないですし、気になる記事があった時にその部分だけ読む分には価値があると思います。

今回の2008年３月15日号は‘「政府系ファンド」300兆円の猛威’といつもの通り目を引くタイトルが表紙についていました。

サブプライムローンで資本を毀損した欧米金融機関に出資（救いの手ではなく、もちろん計算づくの投資）するなど、世界経済における存在感が日に日に増している政府系ファンド（ＳＷＦ）が特集されています。

まだ、買ってきたばかりでざっとしか読んでないですが、主要ＳＷＦの資産配分や今後の運用方針など、見逃せない内容です。

日経さんありがとう、でも・・・

今日、日経ヴェリタス購読特典のプレゼントが届きました。

内容は、日経ビジネス人文庫の２冊（『株式投資これだけ心得帖』『株式投資これだけはやってはいけない』（著者は両方とも東保裕之氏）と日経特製投資ダイアリー。

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これは便利 金融電卓

モーニングスターの「金融電卓」を今日初めて使ってみました。既に多くの方が使っていると思うのですが、朝倉智也さんの本で存在を知りました。

1. 手元にあるまとまったお金と毎月一定の金額を積み立てて一定の期間運用していった場合、目標額を達成するためにはどの位の利回りが必要であるか
2. 手元にあるまとまったお金を毎月一定の金額を取り崩していった場合、どの位の期間もつか
3. 手元にあるまとまったお金を、毎月一定の金額ずつを取り崩して一定の期間もたせる場合、毎月どの位取り崩せるか
4. 手元にあるまとまったお金を、毎月一定の金額ずつを取り崩して一定の期間もたせる場合、どの位の利回りが必要であるか

上記を簡単な入力で瞬時に行ってくれます。私の知る限りでは類似のツールの中では一番優れもの簡単だと思います。これに現実の数字だけでなく、理想の数字や将来想定される金額を入れてみることで、自分のマネープランのイメージがかなり湧いてきます。

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相場ローテーションを読んでお金を増やそう

ここ数年、日本の個人投資家の間で急速に広がる国際分散投資。

本書は、ただ単に分散投資しただけでは不十分でアセット・アロケーションを変えないとダメ、それも事後的に行うリバランスではなく、相場の動きを先読みして「相場ローテーション」を行うこそが成功のカギだという、挑戦的な内容となっています。

著者の岡崎氏は、伊藤忠を経て野村證券投資信託委託（現・野村アセットマネジメント）等でファンドマネジャーの経歴を持つ方で、現在フィスコアセットマネジメント運用担当取締役CIO（運用最高責任者）。

ちょっと、面白そうなのでこれから読んでみます。

相場ローテーションを読んでお金を増やそう―次の株高はいつ始まる?
	岡崎 良介 おすすめ平均 賢者は歴史に聞け！ 相場予想をする上で必読 類書はない。必読すべし 市場間分析による2008年度予測 Amazonで詳しく見る by G-Tools

意見募集 コモディティへの投資（思想編）

８日の日本農業新聞が、米国中西部の農地価格が2007年に16％上昇し、約30年ぶりの高い伸びを記録したとシカゴ連銀のレポートに言及する形で紹介していました。

トウモロコシや大豆価格などの高騰で農家収入が急増し、農地価格も押し上げたとのことです。

我が国農家が肥料価格の高騰、農作物価格低迷で疲弊する姿とは対照的な米国農家の好況ぶりが背景となっています。

この様に農作物の価格が、先行して上昇してきた金（ゴールド）や原油などエネルギー系およびメタル系のコモディティ価格の後を追う様に世界的に上昇してきています。

個人的には、この上昇は「裏づけのある」しかも「今後長期にわたる」ものと考えています。

こうした状況や認識を踏まえ、先日、食料価格の上昇にリンクするタイプの投信に小額ですが投資したところです。

ですが、他のブログでの意見交換の様子や家内の意見を踏まえ以下の問題意識を持ちました。

1. コモディティ投資（ここでいう投資は、指数へのパッシブ投資で生産者や企業への投資ではない）を行うことで食料価格の上昇に拍車をかけ、食料を海外に依存する自分達の首を絞めることにならないか
2. これまで日本は、カネで食料を手当てしてきたが、限界がきたのではないか。カネで解決できない時代、「食料危機」がもうすぐ眼の前に来ているのではないか。
3. 昨今の天候異変などの食料生産の不安定さを考慮すれば、特定の産業に特化することが効率的だとする国際分業論はもはや限界ではないか。つまり、日本に限らず、それぞれの国が気候にあった食料の生産を行い、自賄いできる（理想）様に取り組むことが世界経済の安定に資するのではないか。

普通預金から株式・投信への投資を検討していた家内が一向に動かないので聞いたところ、「実は家の近くに土地を買って家庭菜園でもしたらどうかと思って」とのコメント。将来の食料危機に備え、家庭で消費する一部でも自分で確保したい、との考えだそうです。

皆さんは、これから到来する食料危機にどう対処していきますか。座して何もしないのか、何か対策を打ちますか。少しでも食料を確保しやすいところに住む、自分で食料を生産する、カネで解決する、コモディティ投資する、食料を生産する企業の株式を買って応援する、等いろいろ考えられますね。

食糧争奪―日本の食が世界から取り残される日
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意見募集 コモディティへの投資について（投資の有効性編）

米国の年金基金や日本の企業年金等多くの長期資金が商品（コモディティ）への投資を増やしています。（８日の日経にも記事が出ていましたが、角山智さんのブログを参照してください）

その投資形態としては、ＧＳＣＩなどのコモディティインデックスへの投資（パッシブ運用）が中心となっています。

ＧＳＣＩのデータによれば1970年から2005年の35年間の平均年間リターンが12.3％と高いだけなく、リスクが18.7％とシャープレシオの面でも優れた実績を残しています。そして、株や債券といった伝統的資産との相関もほとんど無いことから、これを運用ポートフォリオに組入れることで、リスク・リターンが改善期待できると一般的に言われています。

こうした中で、年金コモディティ投資の死角について、以下の石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）のレポートに触れられています。要点だけ書くと、①流動性の限界と売買コストの増加、②投資マネーの自重効果（リフレクション）、つまり、自分で価格を吊り上げることによってパフォーマンスが低下する、③高パフォーマンスと無相関の前提に対する疑問、④年金運用者自身にとってのポートフォリオ全体に対する総合戦略としての潜在的問題、です。（注：このレポートが出た2006年9月時点では、カルパースはコモディティ投資を行っていませんでしたが、その後開始している）

なお、上記レポート（ネットだと字が小さく16ページあるので印刷されることを推奨）を一読のうえ、多くの方の多様なご意見をいただけると有意義な場になると思います。よろしくお願いします。

ちなみに、私は既にカルパースが投資対象としているＳ＆Ｐ・ＧＳＣＩ商品指数連動のＥＴＦであるiShares S&P GSCI COMMODITY INDEXED TRUST(GSG)に小額ですが投資しています。

コモディティに追加投資しようかな

って考えていたら、ニッセイ基礎研究所の年金ストラテジーに『コモディティ・バブルにも終わりがあるか』と題した巻頭言が出ていました。

論調としては、今の水準がたぶんバブルと判断のうえ、「海外基金では古くからコモディティーなどに積極的に分散投資を図ってきたが、わが国でオルタナティブ（代替投資）に採用されたのは最近のことである。バブルは振り返ってみて、はじめてバブルとわかるのである。投資を開始した時が「コモディティー・バブル」だったと言われる日が、訪れなければよいのだが。」と終わっている。

確かにグリーンスパンも言っていた様にバブルは事後的にしか判断できないと思うが、コモディティへの投資をどう考えるかは、多くの投資家にとって大きな課題であることだけは間違いないと思います。

ネット証券の良くないところ

いつも土曜になったら、「またか」と思うことがあります。

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セゾン・バンガード・グローバルバランスファンドの追加ファンドは意外でしたね

本日、セゾンから当ファンドとセゾン資産形成の達人ファンドの改正された投資信託説明書（目論見書）が届きました。

当ファンドについては、新たに「バンガード・パシフィック・エックスジャパン・ストック・インデックス・ファンド」（日本を除くアジア太平洋地域の先進国、具体的にはオーストラリア、香港、ニュージーランド、シンガポール）に当初約２％投資し、株式と債券の比率は50対50と現状を維持するとのことです。

個人的には、コモディティ関連の組入れを想定していたので、ちょっと意外な感じを受けましたが、結果オーライ（個人的に別途コモディティ関連のファンドを購入しているため）です。

一方、資産形成の達人ファンドについては、新たに３つのファンド（日本株、国内外の株・債券、新興諸国の株式をそれぞれ投資対象）を組入れするそうですが、そのコンセプトたるや意味不明です。ますます、販売が苦戦すると思います。

Ｐ．Ｓ．

グローバルバランスファンドの目論見書を改めて見てみると、追加ファンドの国別構成比率は、オーストラリア66.2％、香港20.9％、シンガポール11.4％、ニュージーランド1.5％、そして、業種別の構成比率は金融48.1％、素材16.2％が上位となっていました。

ちなみにトップの組入れ銘柄は、資源メジャーのBHP BILLITONです。豪州は他国とは違った動きをしそうなので、このファンドの追加組入れを私は評価したいと思います。

モノライン危機 みんな誤解してるみたいです

堀古英司さんからの情報です。

①モノライン危機は、サブプライムに次ぐ新たな問題である、②モノラインは近々破綻する、と思っている方、こちらを見た方がよいですよ。

なお、堀古氏によれば、日本・欧州の金融機関のまだ織り込まれていない損失計上が懸念されるとのことです。

bestではないがbetterでも可とす

食糧関係のコモディティへの投資を検討していましたが、日本で投資できるものの選択肢は非常に少�